杉田俊明担当科目 講義要項
2014/09/28

科目名
アジア(企業)経営論
アジア企業の経営戦略と経営管理
(国際ビジネス特論 B)

受講者へのお知らせ
実際の講義は最新のケースを織り込み、講義を活性化させるために内容を変更して行うことがある。但し、趣旨が変わるものではない。

以下、過去年度例


講義目的
本講義の目的は、アジア・中国企業の実例に対する研究分析を通じて、アジア・中国企業の経営戦略と経営管理の実情を把握し、経営戦略、経営システム、直接投資、アライアンスなどの専門的な概念の実践的な応用についても合わせて習得することである。


各回の授業内容と講義方法
第1回: 国際ビジネスにおけるアジア・中国企業のプレゼンスや全体の概況について
第2回: アジア企業の経営戦略 アライアンスと企業成長@
第3回: アジア企業の経営戦略 アライアンスと企業成長A
第4回: アジア企業の経営戦略 アライアンスと企業成長B
5回: アジア企業の経営戦略 アライアンスと企業成長C
第6回: アジア企業の経営戦略 アライアンスとSCMネットワーク
第7回: アジア企業の経営戦略 M&AMBO戦略
第8回: アジア企業の経営戦略 OEMOBM戦略@
第9回: アジア企業の経営戦略   OEMOBM戦略A
第10回:アジア企業の経営戦略 人材戦略と労務管理システム
第11回:アジア企業の経営戦略 日本企業・米欧企業との経営比較@
第12回:アジア企業の経営戦略 日本企業・米欧企業との経営比較A
第13回:アジア企業の経営戦略 日本企業・米欧企業との経営比較B
第14回:総まとめ
注1:本講義はケース・スタディ形式を採用し、話題の中国企業(ハイアール、ギャランツ、TCLなど)、香港企業(Li & Fungなど)、台湾企業(エイサーなど)、韓国企業(サムソンなど)、タイ企業(CPなど)、アジアの主要企業の実例を取り上げ、米欧や日本企業との経営比較を行いながら進める予定である。
注2:前掲講義内容は必要に応じて変更することがある。

テキスト

講義時に指示。

参考書・参考資料等

杉田俊明著『国際ビジネス形態と中国の経済発展』中央経済社、2002年刊
並びに杉田俊明のその他の関連論著(杉田研究室ホームページ掲載分を参照)

成績評価方法・基準
期末試験(100%) 持ち込み不可
但し、質疑討議や発言発表に対する参加度(積極性や内容)に応じて、適宜加点することがある。

学生による授業評価の方法
期末アンケート調査による。

準備学習についての具体的な指示および他の科目との関連
担当教員より示される参考文献を事前に予習すること。

キーワード
経営戦略、経営管理、起業家精神、経営システム、直接投資、アライアンス(提携)、M&AMBOOEMOBMSCM

杉田俊明研究室(甲南大学)
メールTO: toshi.sugita@nifty.com
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